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海の森が消えると、食卓が変わる——宮城の藻場と、温暖化する海の未来

Ink-wash illustration of seaweed, sea urchins and a sparsely vegetated rocky seabed, with a misty coastline above. Japanese text reads “Sea forests support our food.”
宮城の藻場と磯焼け|海の森が、食卓を支えている。

岸から見る海は、いつもと同じように見える。

波が寄せ、船が行き交い、港には水揚げを待つ人がいる。けれど、水面の下では、陸から気づきにくい変化が進んでいる。

岩を覆っていた海藻が減る。海底にウニが残る。アワビが育つための餌や、小さな生き物が身を隠す場所が失われる。

藻場は、海の中に広がる植物の群落だ。その衰退は、海底の景観の変化であると同時に、地域の食と仕事を支える条件の変化でもある。

宮城県の沿岸では、海水温や海流の変化、ウニによる食害などが絡み合い、藻場の保全と回復が課題になっている。

47都道府県環境問題シリーズ・宮城県篇では、水面の下にある「海の森」を入り口に、変わる自然と地域の生業を考える。

Contents

1.宮城の豊かな海は、場所ごとに違う

宮城の海を思い浮かべるとき、気仙沼、南三陸、石巻、女川、松島、仙台湾と、さまざまな風景が浮かぶ。

湾の形、海底の地形、水深、波の強さ。川から流れ込む水や、沖から入る海水。その組み合わせによって、沿岸の環境は場所ごとに異なる。

同じ県内でも、岩礁に海藻が生育する場所と、砂泥底に海草が生える場所は同じではない。海藻と海草も、生物として異なる仲間である。

「藻場が減った」と聞いたとき、まず必要なのは、どの場所で、どの植物が、いつ減ったのかを確かめることだ。

宮城県の藻場ビジョンの概要版によれば、衛星画像解析で把握した県沿岸の岩礁性藻場は、2015年度の約2,000ヘクタールから、2019年度には約900ヘクタールへ減少した。

これは当時の調査による比較であり、現在の県内すべての藻場面積を表す数字ではない。それでも、岩礁の海藻群落に大きな変化があったことを示す資料である。

海は広い。だからこそ、全体の印象と、場所ごとの実態を分けて見なければならない。

2.海藻が減ると、海の働きが変わる

海藻の群落は、海底に生える植物の集まりであるとともに、多くの生物が利用する環境でもある。

餌を得る場所。身を隠す場所。小さな生き物が育つ場所。

宮城県の環境白書も、藻場が豊かな生態系を育む機能など、多様な役割を持つと説明している。

藻場が減ると、その場所を利用していた生物の暮らしも変わる。

海藻を食べるアワビやウニにとっては、餌の条件が変わる。群落の中や周辺にいる小さな生物にとっては、生活空間の構造が変わる。

ただし、すべての魚介類が、同じ程度に藻場に依存するわけではない。カキなどの二枚貝、岩礁のアワビ、沖合を回遊する魚では、餌も生活史も異なる。

藻場の減少を、宮城の水産物すべての不漁を説明する一つの原因にしてはいけない。

重要なのは、藻場が担っていた働きを、生物ごと、場所ごとに理解することだ。その積み重ねが、何を守れば漁場の回復につながるのかを考える手掛かりになる。

3.磯焼けは、海藻が育つ力と食べられる量の問題

海藻の群落が、季節的な変動の範囲を超えて衰退・消失する状態は、一般に「磯焼け」と呼ばれる。

その原因は一つではない。

宮城県の藻場ビジョンの概要版では、親潮の勢力が弱い年の増加に伴う高水温や栄養塩の不足が、海藻の成長低下とウニの摂餌量増加につながった可能性を示している。

海藻が育つ側の条件が弱まり、食べる側の圧力が強まる。両方が重なると、群落の維持が難しくなる。

ここで、ウニだけを悪者にすると、問題の理解が偏る。

ウニは本来、海の生態系の一員である。課題になるのは、海藻の成長量に対して食べられる量が大きくなり、群落が維持できなくなる関係だ。

だから対策も、ウニの除去だけでなく、海藻が着生する基盤、残っている群落、海域の環境条件を見ながら組み合わせる必要がある。

海藻を増やそうとしても、育つ条件が整わなければ続かない。ウニを減らしても、別の要因が強ければ回復しない。

目の前の海底で、何が回復を妨げているのかを見極めることが重要になる。

4.ウニがいるのに、売れるウニが少ないという逆説

海底にウニが多いなら、たくさん採って売ればよいのではないか。

そう思えるが、磯焼けの場所では、餌不足で身入りの悪いウニが問題になることがある。私たちが食べる「ウニの身」は生殖巣であり、ウニがいることと、商品として十分な可食部があることは同じではない。

水産庁の資料は、磯焼け域から除去した食用のウニを移植・肥育し、身入りを改善する取り組みを紹介している。

宮城県も、2025年度の行政資料で、ウニの畜養と現場への普及を磯焼け対策の一つとして挙げている。畜養とは、採った生物を一定期間飼育し、品質などを高める方法である。

この取り組みには、海藻への食害を減らす作業と、水産物の価値を高める仕事をつなぐ可能性がある。

ただし、「食べれば海が回復する」と簡単には言えない。

採捕や運搬、飼育設備、餌、品質管理、販売には費用がかかる。商品化したウニが売れても、その収益が藻場の回復作業を十分に支えられるとは限らない。

商品としての採算と、海底での食害低減の効果。この二つを確かめる必要がある。

環境問題を地域の仕事へつなぐには、魅力的な物語とともに、継続できる収支と現場の検証が欠かせない。

5.藻場の回復は、植えた後からが長い

宮城県は、2020年に策定した藻場ビジョンを、2026年8月に改定している。

県の資料は、海藻が着生する基盤などの整備と、ウニ除去などの現場作業を組み合わせ、回復状況を確かめながら対策を進める考え方を示している。

藻場を回復させるには、海藻を設置するだけでは足りない。

海藻が生き残るか。新しい芽が育つか。群落が広がるか。食害が再び強まっていないか。

作業の後に続く観察が重要になる。

水産庁も、海域ごとの衰退要因の把握と、有効な対策の選択、広域的なモニタリングを重視している。

陸の植樹なら、植えた木を見に行ける。海の中では、潜水や撮影、調査機器など、状態を確かめるためにも技術と費用が必要になる。

海藻が育つ季節と、作業できる海況も一致するとは限らない。

「一度実施した」という成果と、「群落が維持されている」という成果の間には、長い仕事がある。

藻場の回復を支えるとは、その時間まで支えることだ。

6.変わる海に、漁業も適応しなければならない

藻場の問題は、宮城の海で起きている変化の一部である。

県の2025年度水産関係試験研究計画書は、親潮の北偏傾向や黒潮系暖水の強い波及などによる海況変動と、冷水性の重要魚種の漁獲量減少を記す。一方、タチウオやアカムツなど、暖水性魚種の水揚げ増加も報告している。

ただし、魚種ごとの漁獲量には、資源状態や操業条件なども関わる。変化をすべて水温だけに結びつけることはできない。

そのうえで、漁業にとって、長年の経験が前提としてきた海の条件が変わることは大きい。

いつ、どこで漁をするか。何を養殖するか。どの設備を使うか。どの市場へ届けるか。

県では、高水温への対応を考えた新たな海藻養殖種や方法の研究も進めている。

しかし、新しい種類が育つことと、それが地域の収入になることの間には、加工、流通、需要づくりの課題がある。

環境への適応は、生産現場だけでは完結しない。加工業者、流通、小売、飲食店まで含めて、変わる海を受け止める必要がある。

守るべき生態系と、変えていく生産の方法。その両方を考えることが、宮城の海の未来につながる。

7.ブルーカーボンは、海の価値を広げる視点

藻場は、ブルーカーボンの観点からも注目されている。ブルーカーボンとは、海洋生態系によって吸収・貯留される炭素を指す。

水産庁は、藻場の二酸化炭素固定効果の評価手法や、クレジットを活用して維持・保全を支える仕組みの開発を進めている。

ここには、漁業者の現場作業に、企業などが資金面で関わる可能性がある。

ただし、海藻が光合成で取り込んだ炭素を、そのまますべて長期的な貯留量として数えることはできない。どの炭素が、どこに、どのように残るのかを、算定方法に沿って評価する必要がある。

また、炭素の数字だけで藻場の価値を測ることもできない。

魚介類の生活場所。地域の漁場。海の中の生物多様性。そこに関わる人の技術や知識。

海の価値を広げる仕組みが、海の価値を一つの数字に狭めてしまわないようにする。

ブルーカーボンを保全に生かすには、炭素の評価と、生態系の状態の確認を、並行して行うことが大切になる。

8.海を守る仕事を、港の外へつなぐ

ここからは、公表資料を踏まえたNEOTERRAINとしての考察である。

藻場を利用するのは、生き物だけではない。その海で育った資源を通じて、加工会社、飲食店、観光業、消費者も、藻場の働きにつながっている。

一方、回復のために海へ出て作業する負担は、地域の限られた人へ集中しやすい。

その仕事を、港の中だけで支え続けられるだろうか。

企業が関わるなら、海藻を設置する一日の活動に加えて、継続調査や現場作業への支援、地域の事業者への適切な対価まで考える余地がある。

肥育したウニや、新たな海藻を扱う場合にも、環境への効果を確認しながら、品質と価格に見合う販売の仕組みをつくる必要がある。

「環境に良いから買ってください」だけでは、長く続く市場になりにくい。おいしさや使いやすさ、供給の条件を整えることも、現場を支える仕事になる。

保全と経済をつなぐとは、自然の回復を急いで商品化することではない。

自然が回復する時間と、人が仕事を続けられる条件を、両方支えることだ。

9.水面の下から、宮城の未来を見る

宮城県には、森林、河川、湿地、沿岸など、それぞれに自然環境の課題がある。今回はその一つとして、岩礁性藻場の衰退に焦点を当てた。

海の森が失われると、そこで生きる生物の条件が変わる。その変化は、漁場や地域の仕事を通じて、私たちの食卓にも届く。

けれど、その途中にある海底の風景を、私たちは普段ほとんど見ていない。

同じ海岸線が残っていても、海の働きは変わり得る。

だから、海を守るためには、美しい水面を見る視線とともに、水面の下で何が育ち、何が失われているのかを確かめる視線が必要になる。

海藻の小さな芽。残された群落。生き物が戻る場所。それを調べ、手入れし、次の季節へつなぐ人。

宮城の海の未来は、そうした見えにくい仕事にも支えられている。

豊かな海を、かつての記憶だけにしない。

そのために、変わる海を知り、残せるものを守り、暮らしの側も変えていく。

海の森を守ることは、宮城の食と仕事の未来を考えることでもある。


参照資料

※2026年10月2日時点で確認した公表資料に基づく。藻場面積の比較は2015年度と2019年度の岩礁性藻場の調査値であり、現在の全藻場面積を示すものではない。企業の関与や地域経済への提案は、資料を踏まえた筆者の考察。

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