茨城県には、日本を代表する二つの人工的な都市空間がある。
一つは、国の研究機関と大学が集まる筑波研究学園都市。
もう一つは、巨大な掘込港と重化学コンビナートを中心に形成された鹿島臨海工業地帯である。
つくばは「科学の街」、鹿島は「工業の街」として語られることが多い。
一見すると、両者はまったく異なる場所に見える。
しかし、筑波研究学園都市の建設地が決定されたのは1963年。鹿島港が国の重要港湾に指定され、本格的な建設が始まったのも1963年だった。
二つの巨大プロジェクトが、ほぼ同じ時期に茨城県で動き始めたことは偶然ではない。
東京への人口と機能の集中。
高度経済成長を支える工業用地の不足。
科学技術による国際競争力の強化。
首都圏の外側への都市機能の再配置。
つくばと鹿島は、戦後日本が抱えていた課題に対する、二つの国家的な回答だった。
つくばには「知識」が移され、鹿島には「生産」が移された。
その背景には、東京に近く、広い土地が残されていた茨城県の地政学がある。
東京が膨張した時代、茨城は「受け皿」になった
1950年代後半から1960年代にかけて、日本は急速な経済成長を遂げた。
企業、大学、研究機関、行政機能、労働者が東京へ集中し、首都圏の人口は増え続けた。
一方、東京都内では住宅不足、交通混雑、地価上昇、公害、工業用地不足が深刻化した。
日本の成長を続けるためには、東京に集まりすぎた機能を外へ移さなければならなかった。
そこで注目されたのが、東京から約100キロ圏内にありながら、広大な平地を持つ茨城県だった。
西側には筑波山を望む農村地帯があり、南東部には霞ヶ浦、北浦、利根川、鹿島灘に囲まれた広い土地があった。
すでに都市化が進んでいた神奈川県や埼玉県、千葉県西部と比べ、茨城県には大規模な土地利用を計画できる余地が残されていた。
東京から完全に離れるのではなく、必要なときには東京へ接続できる。
しかし、東京の過密や高い地価からは距離を置ける。
この「近すぎず、遠すぎない」位置が、茨城県を国家的な都市開発の舞台にした。
つくばは、東京から「知識」を移すためにつくられた
1961年、政府は東京に置く必要性の低い官庁の付属機関や国立学校などを、集団で移転する方針を決定した。
その建設地として筑波地区が選ばれ、1963年に筑波研究学園都市の建設が閣議了解された。
目的は大きく二つあった。
一つは、東京の過密を緩和すること。
もう一つは、国の研究機関と大学を一か所に集め、科学技術と高等教育の拠点を形成することだった。
つまり、つくばは単なる郊外住宅地ではない。
東京から研究機能を切り離し、新しい場所へ集団移転させるためにつくられた「知識の計画都市」である。
1970年には筑波研究学園都市建設法が施行され、1973年には筑波大学が開学した。1980年までに、国の試験研究・教育機関など43機関の移転が完了した。
国土地理院、気象研究所、産業技術総合研究所、宇宙航空研究開発機構、高エネルギー加速器研究機構など、日本の科学技術を支える機関が集まった。
東京の霞が関や大学、各地の研究所に分散していた知識が、茨城県南部の農村地帯へ移されたのである。
鹿島は、東京圏から「生産」を移すためにつくられた
筑波研究学園都市より少し早い1961年、茨城県は鹿島臨海工業地帯造成計画を策定した。
鹿島灘沿岸には、遠浅の砂浜と砂丘が続いていた。
大型船が入れる天然の港があったわけではない。
そこで土地を内陸側へ掘り込み、人工的に航路と港をつくるという大規模な計画が立てられた。
1963年、鹿島港は国の重要港湾に指定され、同年11月に起工式が行われた。1969年に開港し、周囲には鉄鋼、石油精製、石油化学、火力発電、飼料などの巨大工場が次々と進出した。
鹿島は、港の周囲に工場が自然に集まった場所ではない。
港湾、工業用地、道路、鉄道、工業用水、市街地を一体としてつくった「生産の計画都市」である。
東京湾岸では確保しにくくなっていた広大な工業用地を、茨城県の太平洋岸につくる。
海外から原料を大型船で運び入れ、鉄鋼、化学製品、飼料、エネルギーへ変える。
鹿島開発は、日本の重化学工業化を支えるために、海岸線と土地利用を大きく組み替えた国家的事業だった。
つくばには「頭脳」、鹿島には「身体」が配置された
つくばと鹿島を並べると、戦後日本がどのように国土を設計しようとしたのかが見えてくる。
つくばに集められたのは、大学、研究機関、研究者、実験施設だった。
鹿島に集められたのは、港湾、工場、発電所、物流施設、労働力だった。
つくばが日本の「頭脳」だとすれば、鹿島は原料を製品へ変える「身体」である。
両者は異なる都市でありながら、同じ成長モデルの中に存在していた。
戦後日本は、科学技術によって新しい知識を生み出し、重化学工業によって大量の製品を生産し、海外へ輸出することで経済を成長させた。
その知識の一部を担ったのがつくばであり、生産の一部を担ったのが鹿島だった。
茨城県は、首都圏の食料供給基地であるだけでなく、日本の成長を実行する巨大な実験場でもあったのである。
なぜ、茨城県だったのか
二つの国家プロジェクトが茨城県に置かれた理由は、「土地が広かったから」だけではない。
1．東京に近い
つくばも鹿島も、東京から約100キロ圏内に位置する。
日常的な往来には一定の時間がかかるが、首都から完全に切り離されるほど遠くはない。
研究機関、企業、行政を東京と連携させながら、土地や施設を大規模に配置できる距離だった。
2．平坦な土地があった
つくば周辺には広い台地と農地があり、研究施設、住宅、道路を計画的に配置できた。
鹿島周辺にも平坦な砂丘地帯が広がり、港湾と巨大工場を一体的に造成できた。
既成市街地が少ないことは、国家や行政にとって計画を進めやすい条件だった。
3．大量の水を確保できた
工業地帯の形成には、大量の水が必要である。
鹿島地域には霞ヶ浦、北浦、利根川水系があり、工業用水を供給できた。
水は農業を支える自然資源であると同時に、工業化を成立させるインフラでもあった。
4．太平洋へ開かれていた
鹿島灘は天然の良港ではなかったが、人工港をつくれば、海外から大量の原料を直接受け入れられる。
鉄鉱石、石炭、原油、穀物などを船で運び込み、その近くで加工できることは、重化学工業にとって大きな利点だった。
5．東京圏の外縁だった
茨城県は東京に隣接しながら、当時は東京の都市化が全面的に及んでいなかった。
首都圏に属しながら、首都の外側にある。
この境界的な位置が、巨大な研究都市と工業地帯の建設を可能にした。
そこは、本当に「何もない土地」だったのか
国家的な開発では、建設地が「未開の土地」や「何もない場所」として語られることがある。
しかし、つくばにも鹿島にも、開発以前から人々の暮らしがあった。
つくば周辺には農村集落があり、農地、山林、祭礼、共同体が存在していた。
鹿島地域でも農業と漁業が営まれ、鹿島台地では畑作、北浦や利根川流域では稲作、沿岸部では漁業が行われていた。
鹿島開発当時、地域は「貧困からの解放」という言葉で語られた。
しかし鹿嶋市の資料によると、当時の鹿島町、神栖村、波崎町の農業生産性は、いずれも茨城県平均を上回っていた。
開発前の鹿島は、何も生み出していない土地ではなかった。
工業とは異なる方法で、すでに土地を生産の場として利用していたのである。
開発によって新しい雇用、税収、道路、住宅、公共施設が生まれた一方、農地や海岸景観、従来の生活圏は大きく変化した。
「土地が余っていた」のではない。
国家が、それまでとは異なる価値を土地に与えたのである。
鹿島方式は、土地を「交換可能な資源」に変えた
鹿島開発では、「鹿島方式」あるいは「六四方式」と呼ばれる独特の用地取得が行われた。
地権者が所有地の4割を開発用地として提供し、残る6割に相当する土地を代替地として受け取る仕組みである。
すべての土地を金銭で買収するのではなく、農業や生活を継続できるように土地を再配置する考え方だった。
これは「農工両全」という開発理念にもつながっている。
工業を発展させながら、農業も維持する。
地域住民を単純に立ち退かせるのではなく、新しい都市構造の中へ組み込む。
しかし同時に、この方式は土地を、暮らしや記憶が蓄積した場所から、計画の中で交換・再配置できる資源へ変えるものでもあった。
同じ面積の土地を受け取ったとしても、そこにあった風景、隣人関係、海や農地との距離まで同じになるわけではない。
鹿島開発は、経済成長の成果だけでなく、土地を計画的に組み替えるとはどういうことかを、現在に問いかけている。
計画都市は、効率的だが分断されやすい
つくばと鹿島には、計画的につくられた都市に共通する特徴がある。
研究施設、住宅地、工業地帯、幹線道路などの機能が明確に分けられていることだ。
つくばでは、研究・教育施設と住宅、市街地が計画的に配置された。
鹿島では、港湾、工業用地、居住地域、農業地域が分けられた。
機能を分離することで、安全性や効率性を高めることができる。
一方、それぞれの場所が独立しすぎると、都市の中に分断が生まれる。
研究機関の中で生み出された知識が、地域の中小企業や農業者へ十分に届かない。
巨大工場が地域経済を支えていても、企業内の生産活動が周辺の商業や地域文化と直接つながらない。
広い道路と低密度な土地利用によって、自動車がなければ移動しにくい都市になる。
計画都市は、施設を配置することには強い。
しかし、人と人、産業と生活、研究と現場の間に関係をつくることは、施設建設だけでは実現できない。
つくばは、東京から離れるためにつくられ、東京との接続で成長した
筑波研究学園都市は、東京の過密を解消し、機能を分散させるためにつくられた。
しかし2005年、つくばエクスプレスが開業すると、つくば市と東京都心の時間距離は大きく縮まった。
沿線では住宅開発が進み、つくば市は東京への通勤圏としても成長した。
2025年国勢調査の速報では、つくば市の人口は前回調査から約2万7,000人増え、県内最大となった。
これは一つの逆説である。
東京から機能を分散するためにつくられた都市が、東京と強く接続されることで人口を増やした。
つくばは「東京から独立した科学都市」ではなく、東京との距離を使い分ける都市へ変わった。
研究環境や広い居住空間を持ちながら、必要なときには東京都心へ移動できる。
この接続性はつくばの強みである一方、つくばが東京の郊外住宅地に近づいていく可能性も持つ。
研究都市としての独自性を保ちながら、生活都市として成熟できるか。
それが、つくばの次の課題である。
鹿島は、成長を支えた産業からの転換を迫られている
鹿島臨海工業地帯の中心は、鉄鋼、石油精製、石油化学、火力発電などの基礎素材産業である。
これらは高度経済成長期の日本を支えた一方、化石燃料への依存度が高く、大量の二酸化炭素を排出する。
茨城県の資料によると、2021年度の県内二酸化炭素排出量のうち、産業部門が63.8％を占めていた。
日本が脱炭素化へ向かうなか、鹿島は存在意義そのものを問い直されている。
工場を閉じれば、雇用、税収、地域経済に大きな影響が出る。
しかし、従来型の生産を続けるだけでは、国際競争力と環境対応の両方で厳しくなる。
茨城県が2026年に改訂した鹿島臨海工業地帯の将来ビジョンでは、GX産業の創出とDX・スマート化が柱に掲げられた。
水素やアンモニアの供給網、プラスチックのケミカルリサイクル、バイオマスを活用したグリーンケミカル、製造設備の高度化などが想定されている。
かつて鹿島は、石油と鉄鋼による日本の成長モデルを実装する場所だった。
これからは、脱炭素型の産業モデルを実装できるかが問われる。
つくばの知識と、鹿島の現場はつながるか
ここに、茨城県だからこそ持てる可能性がある。
県内には、つくばの研究機関、東海・那珂の原子力・核融合研究、日立地域のものづくり、鹿島の素材産業と港湾、広大な農業地域が存在する。
科学、製造、エネルギー、物流、農業が一つの県内にある。
しかし、集積しているだけでは新しい価値は生まれない。
つくばで生み出された技術を、鹿島の工場や県内農業へどう実装するか。
鹿島の現場が抱えるエネルギー、設備保全、資源循環、人材不足などの課題を、研究テーマへどう戻すか。
大学、国立研究機関、大企業、中小企業、農業者、自治体の間をつなぐ仕組みが必要になる。
これは、つくばの研究成果を鹿島へ一方的に「移転する」という話ではない。
現場にある課題と経験を知識として捉え、研究者と事業者がともに解決策をつくる関係である。
つくばが知識を生み、鹿島が生産するという分業から、研究と現場が循環する構造へ。
この転換ができれば、戦後につくられた二つの計画都市は、初めて一つの地域戦略として結ばれる。
二つの都市に必要なのは、第二の「国家プロジェクト」ではない
1960年代の都市開発は、国や県が大きな計画を立て、土地と機能を一気に配置する方法だった。
港を掘り、道路をつくり、研究機関と工場を移転させる。
目標が明確で、人口と経済が成長していた時代には、強力な手法だった。
しかし、現在は状況が違う。
人口は減少し、インフラは老朽化し、環境負荷の低減が求められている。企業や研究分野の変化も速く、数十年先の産業構造を行政だけで決めることは難しい。
必要なのは、もう一度巨大な都市をゼロからつくることではない。
すでにある研究機関、工場、港湾、農地、地域社会を結び直すことである。
つくばでは、先端技術を市民生活や地域課題へ実装する「スーパーサイエンスシティ」の取り組みが進む。
鹿島では、港湾と工業地帯を生かしたGX産業、洋上風力、水素・アンモニア、資源循環への転換が模索されている。
次の時代の開発とは、土地を大きく変えることではない。
既存の場所の役割と関係を変えることである。
茨城県は、「受け皿」から「編集者」になれるか
これまでの茨城県は、東京や国家が必要とする機能を受け入れてきた。
研究機関を受け入れる。
工場を受け入れる。
港湾を整備する。
発電施設や原子力関連施設を受け入れる。
首都圏へ食料と水を供給する。
それによって雇用、税収、インフラ、科学技術の集積を得た。
一方、どの機能を配置するかという大きな構想は、国や大企業の側で決められることが多かった。
これからの茨城県に必要なのは、外から与えられた役割を受け入れるだけではなく、県内に蓄積した資源を自ら組み合わせることだ。
つくばの研究を、鹿島の産業へ。
鹿島の脱炭素化を、県内企業の新しい仕事へ。
科学技術を、農業、水環境、防災、医療、交通の課題解決へ。
港湾を、資源輸入の入口だけでなく、新しいエネルギー産業の拠点へ。
国土の余白として選ばれた茨城県が、今度は自らの土地の未来を編集する。
そこに、次の地政学がある。
まとめ──つくばと鹿島は、戦後日本が茨城に残した二つの設計図である
つくばと鹿島は、異なる都市ではない。
どちらも、東京への過度な集中を外側へ分散し、日本の成長を支えるためにつくられた計画都市である。
つくばには知識と研究が配置された。
鹿島には港湾と生産が配置された。
二つの都市は、科学技術と重化学工業によって成長しようとした戦後日本の、二つの設計図だった。
しかし、その設計図は現在、書き換えを迫られている。
つくばには、研究成果を地域や社会へ実装する力が求められる。
鹿島には、化石燃料型の工業地帯から脱炭素型産業への転換が求められる。
そして茨城県には、二つの都市を別々の拠点としてではなく、知識と現場が循環する一つの地域構造として結び直す役割がある。
1960年代、日本は茨城県の土地に研究都市と工業都市をつくった。
これから問われるのは、その二つを使って、茨城県自身がどのような未来をつくるかである。
