掘り出した土の行方から、都市と地方の関係を問い直す
都市では、今日も新しい建物がつくられている。
高層ビルの地下を掘り、マンションの基礎をつくり、道路やトンネルを通す。駅前を再開発し、街の風景を更新していく。
完成した建物は目に見える。新しい道路も、便利になった駅も、経済的な価値として記録される。
では、その工事で掘り出された土は、どこへ行くのだろうか。
都市の地面を掘れば、必ず土が出る。現場内で使い切れなければ、ダンプトラックに積まれ、街の外へ運び出される。都市から姿を消した土は、別の工事の資材になることもあれば、ストックヤードに一時保管されることもある。そして一部は、山間部の谷や採石場跡地、造成地などへ向かう。
都市の地表は整えられていく一方、その外側では、別の土地の地形が積み替えられていく。
前回の記事では、都市をつくるための砂を「どこから持ってきたのか」を考えた。
今回は、その反対側にある問いである。
都市をつくった後に残る土を、私たちはどこへ押し出しているのか。
「建設残土」は、ごみではない
一般には「建設残土」と呼ばれることが多いが、行政上は主に「建設発生土」という言葉が使われる。
国土交通省の定義では、建設発生土は建設工事から搬出される土砂であり、廃棄物処理法上の廃棄物には該当しない。これに対して、掘削によって生じた泥状の「建設汚泥」は、産業廃棄物に該当する。
この違いは重要である。
建設発生土は、本来、捨てるべきごみではない。土質や安全性が用途に適していれば、道路の盛土、堤防、土地造成、埋め戻しなどに使うことができる再生資源だからだ。
ある工事で余った土を、土が必要な別の工事へ運ぶ。都市の中で、あるいは地域の中で土を循環させられれば、新たに山や川から土砂を採取する量を減らすことができる。運搬距離が短くなれば、ダンプトラックの走行やCO2排出、周辺交通への負荷も抑えられる。
問題は、土が「不要になった瞬間」にある。
資源として使う相手が決まっていない土は、工事現場に置き続けることができない。都市部の現場ほど敷地に余裕がなく、工程を進めるためには速やかに搬出しなければならない。
法的には廃棄物ではなくても、現場にとっては早く外へ出したいものになる。
ここに、建設発生土が「資源」と「厄介な余剰物」の間を揺れる構造がある。
有効利用率79.8％の向こう側
国土交通省の建設副産物実態調査によると、全国の建設発生土有効利用率は、2008年度の71.7％から2018年度には79.8％まで上昇した。
約8割が有効利用されていることは、長年の制度整備と建設現場の努力の成果である。
しかし、別の見方をすれば、約2割は有効利用の流れに十分乗っていないことになる。また、「有効利用」と記録される土であっても、どこまで運ばれ、どのような土地の改変に使われたのかまで見なければ、環境負荷の全体像は分からない。
土の再利用は、数字ほど単純ではない。
搬出する工事と、土を必要とする工事の間で、土質、量、工期、距離を合わせる必要がある。粘土質の土が出ても、受入側が砂質土を必要としていれば使えない。搬出したい時期と搬入したい時期がずれれば、一時保管する場所が必要になる。運搬距離が長くなれば、再利用による環境効果より、輸送コストと排出負荷が大きくなる可能性もある。
国土交通省の検討資料でも、工事間利用には土質と工期の一致、50キロメートル圏内という距離条件、現場レベルでの調整が必要だとされている。
土はある。土を必要とする工事もある。
それでも、時間と品質と場所が合わなければ循環しない。
その不一致を引き受ける場所が、ストックヤードや内陸の受入地である。
都市から消えた土は、どこかの土地に積まれる
都市から運び出された土は、消滅するわけではない。
それは、どこかに積まれる。
適切に設計・施工された盛土は、道路、宅地、堤防、産業用地などを支える社会基盤になる。建設発生土の利用そのものが問題なのではない。
しかし、排水設備が不十分な場所に大量の土を置く、斜面や谷筋に無理な盛土をする、土質や締固めを十分に管理しない、搬入量が当初計画を超えるといったことが重なれば、土地は新たな危険を抱える。
谷は、もともと水が集まる地形である。そこへ土を積めば、雨水や地下水の流れが変わる。盛土内部に水がたまれば強度が低下し、崩落や土砂流出の危険が高まる場合がある。
影響は災害リスクだけではない。
切土や盛土による地形改変は、土地がもつ保水・通水機能を変え、表流水や地下水の流れ、土壌、生態系に影響を及ぼす可能性がある。環境省の環境影響評価に関する資料も、切土、盛土、埋立てによる土地改変や地下水環境の変化によって、土壌の機能や構造が変化し得ることを示している。
都市の工事現場では「搬出完了」となった土が、受入地では、新しい地形、新しい水の流れ、新しい管理責任になる。
一つの現場の問題が終わったのではない。
負担の場所が変わったのである。
熱海の土石流が社会に突きつけたもの
2021年7月、静岡県熱海市伊豆山で大規模な土石流災害が発生した。
この災害では、上流部に造成されていた盛土の崩落が被害を拡大させた。社会に大きな衝撃を与えたのは、土が自然に崩れただけではなく、人為的に積まれた土が、長い時間を経て下流の暮らしを脅かしたことだった。
もちろん、すべての盛土や建設発生土が危険なわけではない。適切な設計、許可、施工、排水、点検、維持管理によって、安全に利用されている盛土は数多くある。
だからこそ、問うべきなのは盛土そのものではなく、土の発生から運搬、受入れ、造成、その後の管理まで、責任が切れずにつながっているかということである。
熱海の災害を契機の一つとして、従来の宅地造成等規制法は抜本的に改正された。2023年5月に施行された盛土規制法は、宅地、農地、森林といった土地の用途にかかわらず、危険な盛土等を包括的に規制する仕組みを導入した。規制区域内では、地形・地質に応じた許可基準、施工中の定期報告や中間検査、工事後の完了検査が設けられ、土地所有者等の維持責任や原因行為者への是正命令も明確化された。
さらに、建設発生土の側でも搬出先管理が強化された。国土交通省の制度では、元請業者による再生資源利用促進計画の作成や搬出先の適正確認などが求められている。2024年6月以降は、対象となる工事について、原則として最終搬出先まで確認する仕組みも始まった。
これは、土を現場の外へ出した時点で責任を終わらせないための制度である。
言い換えれば、都市の工事の「出口」が、ようやく社会的に問い直され始めたのである。
なぜ、負担は山や郊外へ向かうのか
都市部では土地の価格が高く、大量の土を保管できる場所が少ない。住民や交通への影響も大きく、受入地を確保することは難しい。
一方、山間部や郊外には、谷、採石場跡地、使われなくなった土地など、大量の土を受け入れられるように見える場所がある。
都市にとっては、工事を進めるための合理的な選択である。
しかし、受け入れる土地から見ればどうだろうか。
ダンプトラックの往来、騒音や粉じん、道路の損傷、景観の変化、災害リスク、そして盛土を将来にわたって管理する責任が残る。都市で生まれた経済価値と、受入地に残る負担は、同じ場所には現れない。
これは「都市対地方」という単純な対立ではない。
都市で暮らす人も、地方で暮らす人も、道路や建物、物流の恩恵を受けている。地方の建設工事からも発生土は出る。必要なのは誰かを加害者にすることではなく、利益を得る場所と負担を引き受ける場所が離れることで、土の行方が社会から見えなくなる構造を捉えることである。
完成した都市だけを見れば、開発は成功に見える。
だが、その完成のために掘り出された土が、別の土地に危険や長期的な管理負担を残しているなら、開発は本当に完了したと言えるのだろうか。
「捨てる土」から「地域で預かる資源」へ
建設発生土の問題を解く第一歩は、処分先を探すことではない。
土が出てから考えるのではなく、計画と設計の段階から、土の入口と出口を同時に考えることである。
まず、掘削量そのものを減らせないかを検討する。現場内で切土と盛土の量を均衡させ、可能な限り外へ出さない。発生する土の量、土質、時期を早い段階で把握し、近隣で土を必要とする工事と結びつける。工期が合わなければ、安全に一時保管できる登録ストックヤードを活用する。用途に合わない土は、適切な土質改良によって使える資材へ変える。
公共工事と民間工事をまたいで情報を共有する仕組みも重要になる。国土交通省は、公共工事間の情報交換に加え、公共と民間の工事を結びつける官民マッチングを進めてきた。
ただし、システムに情報を載せるだけでは土は動かない。
土質を確認し、工期を調整し、運搬距離と費用を比較し、受入地の安全性を確かめる人が必要である。土の循環には、物流だけでなく、地域全体を編集する役割が求められる。
これからは、一つの工事ごとの最適化ではなく、地域単位の「土の収支」を考える必要がある。
どこで、いつ、どのような土が、どれだけ発生するのか。
どの工事が、いつ、どのような土を必要とするのか。
どこに安全な一時保管場所があり、どのルートなら環境負荷を抑えられるのか。
土を廃棄の末端として扱うのではなく、地域のなかで預かり、次の用途へ受け渡す資源として管理する。その視点があれば、山や谷を「見えない処分先」にする必要は減っていく。
都市の完成線を、街の外まで延ばす
建物には、敷地境界線がある。
しかし、開発の影響は、その線で止まらない。
建設資材は遠くの山や川、工場から運ばれてくる。掘り出された土は、別の工事やストックヤード、山間部の受入地へ向かう。建物が完成した後も、資源と負担の流れは街の外へ続いている。
これまでの都市開発は、完成した建物や道路を評価してきた。
これからは、何を建てたかだけでなく、何を掘り出し、それをどこへ運び、どのような土地として残したのかまで含めて評価する必要がある。
建設発生土は、単なる工事の副産物ではない。
それは、都市の成長が外部へ押し出した物質であり、開発の全体像を映す記録でもある。
都市から土を消すことはできる。
だが、地球上から消すことはできない。
都市から消えた土は、どこかの土地の未来になる。
だから、都市の完成とは、建物が竣工することだけではない。
掘り出した土に、安全で、説明でき、次の用途につながる行き先が決まったとき、初めて開発は完了する。
都市の内側だけで成功を測る時代から、資源の採取地と、土の搬出先と、その土地で暮らす人々まで含めて豊かさを考える時代へ。
「どこへ捨てるのか」という問いを、「どこで、どう生かすのか」という問いへ変えること。
それが、開発の負債を次の地域資源へ変える出発点になる。
